国内外を問わず、新型コロナウイルス感染症が社会に及ぼした影響として、経済的活動に係るものが目立ちますが、外出を控える方が増加した結果、運動不足やストレスから、心身に悪影響をきたす健康二次被害の問題が生じております。
健康二次被害の拡大を防ぐためにも、意識的に運動・スポーツに取り組むことは、健康の保持・増進だけでなく、ストレス解消、自己免疫力を高めてウイルス性感染症を予防することにも役立ちます。
こうした中、本協議会の趣旨に賛同する6市2町が連携し、日本型クアオルト指標に基づき、自然の気候や地形を活かした健康ウォーキングや水中運動など、地域資源を活用して、地域住民や来訪者の健康増進につながる取り組みを推進して参りたいと考えています。
日本クアオルト協議会 会長
大分県由布市長 相馬尊重
クアオルト（kurort）はドイツ語で「療養地」という意味。クア(kur)が「治療、療養・保養のための滞在」、オルト(ort)が「場所」を意味しており、治療、療養・保養するための場所という意味があります。
ドイツのクアオルトは、自然の治療薬を活用する病院や治療施設があり、医療保険が適用されるほか、大きな公園や人が交流する施設、景観形成や環境保全など、条件を備えた地域で、国が法律で認定した「地域」です。
ドイツのクアオルトの考え方を基本に、地域資源や温泉などを活用しながら、日本の風土に合った滞在型の健康保養地づくりを推進するため、大分県由布市、和歌山県田辺市（平成30年度末で退会）、山形県上山市の３市が中心となり平成23年度に温泉クアオルト研究会を設置し活動してきました。そして、平成26年度、滞在型の健康保養地づくりに賛同する石川県珠洲市、新潟県妙高市が加わり「日本クアオルト協議会」へ名称を変更。
平成27年度には秋田県三種町、島根県大田市が、平成28年度には群馬県みなかみ町（令和元年度末で退会）、平成29年度には兵庫県多可町、平成30年度には三重県志摩市（令和2年度末で退会）、令和２年度には岐阜県岐阜市が加わり、現在は8自治体で構成されています。温泉や食、自然環境、伝統文化などの地域資源を「健康」を中軸として連携して活用し、地域住民や来訪者の健康増進を図ることができる、質の高い滞在環境である「日本型クアオルト（健康保養地）」を確立し、日本の新しい地域活性化のモデルケースづくりのあり方を研究し、その取組みを進めていきます。